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2009年7月4日
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Webマーケティング2005年1月27日 00:00

ネット上のプロモーション、「検索エンジンマーケティング」が有力

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ネット上のプロモーション、「検索エンジンマーケティング」が有力
(SEMPO Japan/インターネットコムのアンケートより)

検索エンジンマーケティングの業界団体「SEMPO Japan」は、インターネットコムと協力して「検索エンジンマーケティングに関するアンケート」を実施し、企業の検索エンジンマーケティング(SEM)実施状況について結果を発表した。本稿はその結果の一部を解説するものである。

(本アンケートの集計結果をSEMPO Japanのウェブサイト http://www.sempo.jp/に掲載しているのでそちらもご参照いただきたい。また今後SEMPO Japanでは本格的なリサーチの実施を計画しており、その結果を2005年春に発表の予定である)

調査は、ネットビジネス専門ニュースサイト「japan.internet.com」の読者を対象に、インターネット調査を実施。調査期間は2004年10月13日から11月25日で、213名から有効回答を得た。

ネットプロモーションで一番多く採られている手法は「検索エンジンマーケティング(SEM)」

「ホームページのネット上のプロモーションはどのように行っていますか?(複数回答可)」との問いに対し、36.6%が「SEM(SEO、キーワード連動型広告等含む)」と回答している。つづいて「関連サイトへのリンク依頼(32.5%)」「メール広告(22.8%)、「バナー広告(22%)」、「アフィリエイトプログラム(17.1%)」「ECモール・マーケットプレイス等への出店(6.5%)」であり、「現在検討中」とした人は15.4%であった。16.3%はネット上でのプロモーションを行っていないと回答している。

Q:ホームページのネット上のプロモーションはどのように行っていますか?(複数回答可)


「過去に実施」を含め約7割がSEOを実施
「ホームページのSEOは実施されていますか?」との質問に対し、実施していると回答した企業は47%に上っている。そのうち「専門企業や広告代理店を通して実施している」が11%、「自社・自分で実施している」が36%となっている。また、過去にSEOを実施していた企業が21%あり、うち専門企業・広告代理店を通して実施した企業が16%、自社で実施していた会社は5%となっている。このようにホームページを開設もしくは担当している人の約7割(68%)がSEOを実施している。
さらに15%がSEOの導入を検討しており、SEOに対する関心度の高いことがうかがえる。

Q:ホームページのSEOは実施されていますか?


検索連動型広告の利用経験は3社に1社

検索キーワード連動型広告の利用についてその有無を質問したところ、現在実施中の会社は26%(うち専門企業・広告代理店を通じて実施している企業が12%、自社・自分での実施が14%)、過去実施していた会社は8%(うち専門企業・広告代理店を通して実施していた企業が7%)で、合計して3社に1社は検索キーワード連動型広告の利用経験があることがわかった。運用の窓口別に見ると、全体の20%(利用企業のうち59%)が専門企業・広告代理店を通じて検索キーワード連動型広告を利用している。また今後、20%が検索キーワード連動型広告の利用を検討していると回答している。

Q:キーワード連動型広告(PPC広告・リスティング広告等)は利用されていますか?


まとめ

SEOや検索キーワード連動型広告などの「検索エンジンマーケティング」は、ネット上での有力なプロモーション手段として認識されている。

SEOと検索キーワード連動型広告の利用動向を比較すると、SEOを実施しているもしくは実施したことがある企業が68%であるのに対し、検索キーワード連動型広告の利用(過去の利用含む)は34%で、SEOの実施が先行していることがうかがえる。実施主体を見ると、SEOは6割が自社で実施しているのに対し、検索連動型広告では代理店等の専門会社を利用するケースが約6割と逆転している。

【SEMPO(Search Engine Marketing Professional Organization) Japanについて】

検索エンジンマーケティングの認知度を高めその有効性を広く訴求するため2003年に米国で設立された非営利団体「SEMPO」の日本支部として、2004年8月に活動を開始。加盟社はアイオイクス株式会社、株式会社アイレップ、アウンコンサルティング株式会社、トランスコスモス株式会社、ワサビコミュニケーションズ株式会社、AJPR。母体であるSEMPOには世界各国から315の法人・個人が加盟している(2005年1月現在)。執筆:SEMPO Japan/インターネットコム株式会社



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