オンラインの医療・健康サービスは成り立つか

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インターネットコム株式会社と JR 東海エクスプレスリサーチが行った「オンラインでの健康管理」に関する調査によると、6割弱が利用意向を示した。先ごろ、Microsoft から発表された個人向けの無料オンライン健康管理サービスは、約4割が「日本語化されたら利用したい」と回答した。

調査対象は、官公庁、自治体、民間企業に勤務する20代〜60代の男女331人。男女比は男性82.5％、女性17.5％。年齢別は、20代9.7％、30代38.4％、40代36.3％、50代13.6％、60代2.1％。地域別は、北海道0.3％、東北0.6％、関東45.0％、甲信越0.3％、東海36.6％、北陸0.0％、近畿16.0％、中国0.3％、四国0.3％、九州沖縄0.6％。

全体331人に対して、オンライン上での医療・健康管理サービスを継続的に利用したいか尋ねた。その結果、「利用してみたい」が57.4％（190人）、それに対して「利用してみたいと思わない」は39.6％（131人）だった。わずかだが、「すでに利用している」という人も3.0％（10人）いた。

「利用してみたい」と回答した190人に、オンライン上でそうしたサービスを受ける場合、問題・障害、不安材料になることを複数回答で尋ねたところ、最も多かったのが「プライバシー保守面」で53.7％（102人）だった。次いで、「サービス利用のための費用」51.1％（97人）、「情報の正確さ」42.1％（80人）と続いた。

そのほかにも、「継続的な入力作業（作業が面倒）」（33.2％、63人）、「実質的な効果・メリット（がでるかどうか不安）」24.2％（46人）、「直接会って話ができないこと（信頼性が薄い）」23.7％（45人）、「インターネット上で様々な情報・サービスが混在しており、どれを利用したらいいかわからないこと」23.7％（45人）などが挙げられた。

先ごろ、米国 Microsoft は無料のオンライン健康管理サービスを個人向けに提供開始したが、こうしたサービスは日本のユーザーに受け入れられるのだろうか。全体331人に、参考記事を読んでもらい、利用したいかどうかを尋ねた。

その結果、「利用したい」が12.7％（42人）、「日本語化されたら利用してみたい」が40.5％（134人）であわせて53.2％が利用意向を示した。一方、「利用したいと思わない」が19.0％（63人）となった。「わからない」と現段階で判断を保留した人は26.3％（87人）にのぼった。

回答者からの自由記入欄では、「非常に重要な個人情報なので悪用されることが心配。特に誇大に不安をあおるような広告やプロモーション・提案がどんどん起きてくるだろう。人の心理的弱点を突くいやらしさの臭いもしてくる」と危惧する声が上がった。

また、データの計測や入力が面倒な割りには、生活アドバイス以上のものは期待できないだろうとの声も寄せられた。この点については、「オンラインの審査では、精密検査が必要か否かが分かる程度で十分。その判定をしてから、病院などの検査機関に出向けばよい」という意見も聞かれた。

Google も同様のサービスを計画しているようだ。果たして、オンラインでの医療・健康サービスは成り立つのか。 （調査協力：JR 東海エクスプレスリサーチ）

◆参考記事：

Microsoft、無料のオンライン医療情報管理サービスを提供開始

Q：あなたは、「インターネットを通じての継続的な医療・健康管理サービス」を利用してみたいと思いますか。

Q：そうしたサービスを受ける場合、問題・障害、不安材料になることはどのようなことだと思いますか。（複数回答可）

Q：参考記事を読んでお答えください。先ごろ米国 Microsoft は無料のオンライン医療情報管理サービスをコンシューマ向けに提供開始しています。あなたはこのサービスを利用してみたいと思いますか。