モバイルサイトの売上をアップさせる秘訣

2007年6月、アウンコンサルティングでは米国 Yahoo! 本社と Google 本社へ研修旅行を実施した。そこでは、両社のスタッフから SEM の最新事例やアジア地域を中心とするグローバル展開などについて直接話をうかがい、貴重な時間を過ごすことができた。

筆者は、その際とても印象に残った話題がある。それは、米国におけるモバイル検索連動型広告に対する注目度の高さである。

それもそのはずで、米国の調査会社ケルシー・グループが2007年9月10日に発表した最新の調査データによれば、米国のモバイル検索連動型広告市場は、2007年の3,320万ドル（約38億円）から今後年平均112％の成長率で拡大し、2012年には14億ドル（約1,610億円）に達すると予測している。

ちなみに、日本では2007年7月30日に KDDI が Google との提携で提供している au の検索連動型広告の売上がバナー広告などと同規模にまで成長し、Google 検索を導入した1年間で検索数が約2倍に伸びていることを発表して話題となった。

また、アウンコンサルティングの調査によって、モバイル検索連動型広告の市場規模は2006年の21億円に対し、2010年には189億円となっており、世界的な傾向としてもモバイル検索連動型広告市場は今後数年間大きく成長していくことは間違いないようだ。

では、このように将来有望なモバイル検索連動型広告だが、一方で筆者は SEM のコンサルティングを通じて、モバイル検索連動型広告で効果を出すため、最低限押さえておくべき大切なことにまだ気づいていない担当者も多くいるのではないかと感じている。

例えば、過去にモバイル向け EC サイトを運営する担当者から一番多く受けた質問は以下の質問である。

「モバイルサイトと PC サイトでは、どちらのコンバージョン率(成約率)が高いのですか？」

普通に考えれば、モバイルサイトと PC サイト、それぞれの検証結果を単純に比較すれば、そんな答えは簡単に導き出せると思われるかもしれない。

しかし、モバイル検索連動型広告では、PC のようにオーバーチュアやアドワーズなどの管理画面上でコンバージョン率を確認することが不可能で、またアクセス解析ツールを導入しても、NTT ドコモの端末からはシステム上の問題で、キーワード単位での細かな効果測定ができないようになっている。

そのため、モバイルサイトと PC サイトを比べ、どちらの方がコンバージョン率が高いのか、といった一般的な傾向を基に実際の効果を予測したくなるのだろうが、仮に一般的な傾向を導き出したところで、それがすべてのクライアントや Web サイトで当てはまるとは限らない。

だからこそ、そんな基準にならないものを意識するよりも、モバイル向け EC サイトの運営においては、意識するべきことが他にあるはずだ。

例えば、モバイルショッピングの平均利用額や購入商品、ユーザー層の傾向などについてしっかりと押さえておくことが重要だろう。こうしたデータは現在注目されるモバイル市場だけあり、各社から有益なデータが多数発表されている。

また、こうしたデータ収集だけではなく、モバイル端末の特徴を理解することも同様に重要だ。

筆者はふと最近本を買おうと思い立ち、携帯電話の検索サイトで、とある作家名を検索し、検索結果トップ表示された検索連動型広告をクリックした。すると某書店のサイトに飛び、そこで表示されたのはトップページだった。

ここでまた商品名や作家名を検索しなければいけないのが面倒で、検索結果へ戻り、検索結果の2番目に表示された広告をクリックして別のサイトへ移動したという経験がある。

しかも、そこで表示された検索結果の2番目に表示された広告は、きちんと検索した作家の作品一覧ページへリンクしており、目的の商品もすぐみつかったので、こちらを利用するに至ったのだ。

このような筆者の経験を例とすれば、コンバージョン率という点で見れば、モバイル向け SEM では、ランディングページが PC 以上に大きく関わってくるということではないだろうか。

モバイルは PC と比べて通信速度が遅く、またスクロールや文字入力に時間がかかる。そのため、ランディングページ対策ができていない場合、PC 以上にそのストレスが大きくなり、離脱率は高まるはずだ。

その他にも、PC より狭い画面の中、少ない文字数でユーザーが求める情報をいかに簡潔に記載するかなどもモバイルの特徴を考慮した対策のひとつである。

結局のところモバイルサイトでコンバージョン数をアップする秘訣と言っても、高度なテクニックや裏技などではなく、ユーザーを理解し、端末の特性をしっかり把握し、まずは基本的な対策を実施することが最も重要なことなのではないだろうか。

（執筆：コンサルティンググループ　元木陽子）